ポジティブ認知行動療法士®️の認定資格取得のメリットと社会的意義

＊【ポジティブ認知行動療法士®️】とは、ポジティブな認知と行動を扱う専門家

【ポジティブ認知行動療法士®】とは、一般社団法人 ポジティブ心理カウンセラー協会　および、コーチング心理学協会の共催連携して認定している資格です。 当協会の講座を受講され、実践される方に対して、 【ポジティブ認知行動療法士®】の新設が行われました。（特許庁公認にて登録）ポジティブ認知行動療法（Positive Cognitive Behaviour Therapy）とは ポジティブ認知行動療法とは、ポジティブ心理学を基盤として、ポジティブ心理療法、認知行動療法、感情療法、短期療法などを統合的に応用し、肯定的な支援や体系化された認知行動療法です。ウェルビーイングの向上、ニューロカウンセリング（脳科学を活用したカウンセリング）、メタ認知行動療法なども含まれ、困難な問題に対処できる能力を高め、マインドフルな状態、自己受容，自己決定感，自己効力感，自己成長力、持続的な幸福感を高めていく心理療法です。

【ポジティブ認知行動療法士®️】の取得には、以下の講座を取得することで、取得する事ができます。

＊取得するためには以下の講座の資格を取得し、課題審査、面接課題となります。
＊落とすための課題ではなく、活かすための課題となっていますので、ご安心いただければ幸いです。

①ポジティブ心理カウンセラー基本講座（必修）＊ポジティブ心理学とポジティブ心理療法の基礎

②ポジティブ感情カウンセラー基本講座（必修）＊感情療法に関わる基礎

③マインドフルネスカウンセラー基本講座（必修）＊マインドフルネス認知療法の基礎

④認知行動療法と認知行動コーチング基本講座（必修）　＊一般社団法人コーチング心理学協会

⑤認知行動療法と認知行動コーチングExpert講座（必修）　＊一般社団法人コーチング心理学協会

ポジティブ認知行動療法士®️　取得のメリットと社会的意義

「ポジティブ認知行動療法士」は、認知行動療法、ポジティブ心理療法、認知行動コーチングを実践されたが取得できる資格となっており、以下のメリットがあります。

認知行動療法（CBT）、ポジティブ認知行動療法（P-CBT）、認知行動コーチング（CBC）を学ぶことのメリットと社会的意義を、比較しやすく表にまとめました。

観点	認知行動療法（CBT）	ポジティブ認知行動療法（P-CBT）	認知行動コーチング（CBC）
目的	問題や症状の軽減	強み・レジリエンスの向上	成果・目標達成の促進
メリット（個人）	自動思考の気づき感情コントロール力の向上自己効力感の回復	ポジティブ感情の増加意味づけ・価値観の強化自己肯定感・楽観性の促進	目標志向的行動の促進習慣化・行動変容支援問題→可能性への思考転換
メリット（対人支援）	クライエントの問題解決を論理的に支援再発防止のスキル教育が可能	支援の中で「幸福感」や「希望」も扱えるストレングス視点を加えることで柔軟な対応が可能	組織・ビジネスの現場にも応用可能課題だけでなく成果・成長も支援できる
社会的意義	うつ病・不安障害などの治療法として世界的に標準医療・教育・福祉現場での信頼性	ポジティブ心理学との融合で予防的介入が可能幸福とウェルビーイングを科学的に促進	働く人のメンタル支援とパフォーマンス向上を両立ヘルスケア・教育・ビジネス現場での実践的ニーズに応える
活用分野	医療、教育、福祉、司法	教育、福祉、カウンセリング、企業研修	教育、産業、医療・福祉（チーム）リハビリ、キャリア支援、企業研修、1on1支援、リーダー開発
学ぶことで得られる力	論理的思考力問題解決スキル	強み活用スキルポジティブな介入力	目標達成支援力行動変容・習慣化の技術

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＊当協会では、様々な方に受講いただきました。当協会はすべての方が参加できます。

カテゴリー	職種・立場の例
教育関係者	学校教員（小中高）、大学教授・講師、看護学校講師、塾経営者、学生（高校生・大学生・大学院生）
医療・福祉関係者	精神科医、看護師、公認心理師、臨床心理士、精神保健福祉士、作業療法士、理学療法士、介護士
心理・支援専門職	産業カウンセラー、キャリアコンサルタント、カウンセラー全般
ビジネス・企業関係者	会社員、ビジネスコンサルタント、人材ビジネス関係者、MBA、社会保険労務士
公的機関関係者	公務員、官公庁職員、司法関係（弁護士、法務教官、家庭裁判所調査官など）
メディア・出版関係者	メディア関係者、出版・編集者、旅行代理店
家庭・一般生活者	専業主婦

 

🧭 多職種別：プログラム参加のメリットと社会的意義

職種・立場	得られる力（メリット）	社会的意義・活用シーン
学校関係者・教員・講師（小中高・大学）	・生徒の強みに焦点を当てた支援力 ・レジリエンス教育の実践スキル ・認知の癖への介入と自己調整支援	・いじめ、不登校、学習困難への心理的ケア ・キャリア教育、非認知スキル育成への貢献・教職員間の共感的対話文化の形成
塾経営者・教育支援者	・モチベーションを引き出す質問力 ・保護者・子どもとの信頼関係構築 ・強みと成果を結びつける指導	・成績向上と心理的安心の両立支援 ・「伸ばす教育」への移行に貢献
監督・コーチ（スポーツ・部活）	・選手の心のブレーキへの理解・目標志向型のコーチング・過度なプレッシャーを減らす言語技術	・スポーツにおけるメンタル育成支援・競技力と自己肯定感の両立支援
会社員・管理職・人事担当者	・自己理解・メンタルケア力の向上・部下の強みを活かす関わり方・ストレスマネジメント技術	・職場の心理的安全性とエンゲージメントの向上 ・人材の定着と育成の基盤強化
公務員・官公庁職員	・住民対応の傾聴・共感スキル・制度支援を人に届けるための心理的理解	・人にやさしい公共サービスの提供・行政への信頼醸成と地域活性への寄与
精神科医・看護師・医療従事者	・患者の思考パターン ・感情への理解・慢性疾患 ・メンタルケアの心理的支援力	・医療現場での患者中心のケアの推進 ・治療とウェルビーイングの統合的アプローチ
公認心理師・臨床心理士	・認知行動＋ポジティブ心理＋コーチング統合スキル・ストレングス活用による回復支援	・心理支援の幅を広げ、再発予防や自己成長支援に対応・ 臨床と非臨床の架け橋
作業療法士・理学療法士・精神保健福祉士	・対象者の「できる力」に焦点を当てた支援力 ・ADL/IADL支援と心理的自己効力の接続	・生活再構築とセルフケア力向上への伴走 ・障害受容支援と希望の再構築
看護学校講師・医療教育者	・看護学生への共感的教育と回復志向の導入・自己理解・共感教育の深化	・支援者自身のバーンアウト予防教育に寄与・人間性の育成を含めた教育改革に貢献
司法関係（弁護士・法務教官・家庭裁判所調査官）	・当事者の心理背景をふまえた対応力 ・問題行動の背景理解と支援的対話	・更生支援や修復的司法の推進・加害 ・被害両者の心理的再建への寄与
産業カウンセラー・キャリアコンサルタント	・クライエントの可能性探索と目標形成支援 ・キャリア発達段階に応じた認知介入	・VUCA時代のキャリア自律支援・離職防止とウェルビーイング経営への貢献
MBA・ビジネスコンサルタント	・人の変容 ・行動変容のメカニズム理解 ・成果志向×心理安全の設計力	・人を活かすマネジメント設計 ・心理的KPI導入への架け橋
社会保険労務士	・働き方改革を支える心理支援スキル・労使関係の改善のための対話技術	・人事・労務における“心の安全配慮義務”への対応力強化
介護士	・高齢者・利用者との対話力の向上・共感的・尊厳を守るケアの実践	・介護現場のストレス緩和と関係性の質向上に貢献
メディア・出版・編集者	・人の心の機微への感受性の高まり ・読者・視聴者に響く発信力の獲得	・社会的心理課題を伝える際の配慮と啓発力向上
旅行代理店・接客業などサービス職	・お客様の気持ちに寄り添う力・ニーズの引き出しと安心感の提供	・顧客満足と感動体験の提供によるリピートと信頼向上
専業主婦	・自己理解・感情調整 ・家庭内対話力の向上 ・子育てや夫婦関係への応用	・家庭からのウェルビーイング文化の波及 ・孤立防止と家庭教育力の底上げ
高校生・大学生・大学院生	・自己肯定感と進路への希望形成 ・ストレスマネジメントと自己表現力	・進路選択・対人関係・社会適応力の向上 ・若年層のメンタルヘルス予防教育に貢献

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